どうなるOpenAI! 幹部が大量に退職

AI新聞

OpenAIから幹部たちが次々と去っていっている。その中には、CTOのMira Murati氏、Chief Research OfficerのBob McGrew氏、共同創業者のIlya Sutskever氏やJohn Schulman氏など、数々の重要ポストを担った人々が含まれている。今年だけでも、これだけの著名なメンバーがOpenAIを辞めている現状は、単なる偶然ではないだろう。

 

Mira Muratis氏がOpenAIを去ることを発表したのは9月26日のことだ。その日に、Sam Altman氏が彼女のこれまでの貢献を称えるメッセージを社内に送っている。しかし、Fortune誌によると、Murati氏がAltman氏に退社を告げたのが当日の朝だという。Altman氏は円満退社に見せたいのかもしれないが、当日の朝に告げるのが円満退社だろうか。退職が次々と続く背景には、OpenAI内部の複雑な事情が透けて見える。

 

多くの人がOpenAIを辞める理由として挙げられているのは、AI安全性とアラインメントに対する懸念だ。特にIlya Sutskever氏やJan Leike氏といった技術者たちは、OpenAIの安全性への取り組みに不満を抱いていた。また、会社の方向性の変化も影響している。非営利目的で人類のために安全なAIを開発するという当初の使命から逸脱し、金儲けに走り始めたと感じる人たちがいるのだ。

 

さらに、リサーチチームと製品チームとの対立も深刻だった。製品発表を急ぎたい製品チームと、安全性の検証を優先したいリサーチチームが激しくぶつかり合い、経営陣はその対立を解決することができなかったという話もある。また、AI安全性に焦点を当てたSuperalignmentチームへの予算が限られていたことも、Jan Leikeの退職の一因だ。

 

興味深いのは、John Schulman氏がAnthropicに移籍した点だ。彼はOpenAIの共同創設者であり、ChatGPTの開発におけるキーパーソンでもあったが、「AIアラインメントにおいて、より直接的な技術研究に戻りたい」という理由でライバル社に転職した。他にも、Tim Brooks氏がSoraの開発者としてGoogle DeepMindに移籍し、動画生成や世界シミュレーションのプロジェクトに参加している。

 

Sam Altman氏自身の姿勢も批判の対象となっている。かつて彼は上院で「OpenAIからは健康保険に必要な額しか受け取っておらず、株式も持っていない。この仕事が好きだからやっている」と語っていた。しかし、現在OpenAIは完全な営利目的の株式会社への移行を議論しており、Altmanが7%の株式を取得するという噂まである(Altman自身はこれを否定しているが)。

 

OpenAIの組織としてのあり方は大きく変化してきた。2015年に非営利団体として発足し、安全なAIを人類のために開発することを使命としていた。しかし2019年に資金調達のために非営利団体の子会社として株式会社を設立し、現在は営利目的の企業へと完全に移行しようと議論が進められている。こうした組織変化に対して、元リサーチャーのWilliam Saunders氏は「製品化を急ぐあまり、安全性がないがしろにされている」と懸念を示している。

 

業界全体の反応はさまざまだ。Altman氏のリーダーシップに対する信頼を失った者たちが去ったことで、社内の結束が強まり経営のスピードが上がるという見方もある。実際、OpenAIは最近1570億ドルの評価額で65億ドルの資金調達を完了しており、少なくとも投資家たちはこの変化を好意的に捉えているようだ。しかし、テック業界の著名人たちからの反応はほとんどなく、今はただ「Altman氏のお手並み拝見」という状態なのかもしれない。

 

幹部たちの退職は、OpenAIの未来にどのような影響を及ぼすのか。技術力の低下を招くのか、それとも一層強力な経営体制で再出発するのか。テック業界は、今まさに岐路に立つOpenAIの行方を静かに見守っている。

 

 

湯川鶴章

AI新聞編集長

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

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