SNS流行語ランキングにランクインするほど ChatGPTが話題になっているが、このブームに乗ってChatGPTを導入する企業が急増している。
クリエイターのための人気プラットフォームnoteは、チャットAIを活用した創作支援ツール「note AIアシスタント」の機能の第一弾を発表した。第一弾の機能では、AIが記事の切り口やタイトルを提案したり、目次やプレスリリースの構成を作ってくれるという。
変わったところでは、大まかなストーリーを入力すると童話のひながたとなる文章が生成されるという機能が発表された。自分の子供のためにオリジナルの童話が作れるわけだ。
発表文によると、ChatGPTではなく、その基盤モデルであるGPT−3を採用しているという。単なるチャットAI以上の機能を提供できるのは、このためだろう。第一弾ということは、今後も言語AIを活用した新たな機能を次々と導入すべく、開発を続けているようだ。
レオン・ストラテジー株式会社（東京）は、中小企業むけの補助金に関するオンライン相談窓口にChatGPTを活用する計画を発表した。過去数十万件の採択事例をインプットし、自社の状況に合わせた最適な補助金の活用事例を提案できるサービスを検討しているという。
Ketchup合同会社は、AIが収集、要約した最新ニュースをTikTokのような縦スクロールUIで表示し、AIに質問できるニュースアプリ「AI News」をリリースしたと発表した。使っているのはChatGPTではなく、GPT-3.5だという。
弁護士ドットコム株式会社は、法律相談チャットや法律関係のリサーチツール、契約相談チャットなどにGPT-3などの言語モデルを導入すべく、研究部門と投資部門を創設したと発表した。また言語AIだけでなく、契約のスマートコントラクトなどのWeb3関連技術の研究も継続していくとしている。
Speakeasy Labs社（米サンフランシスコ）は、英語スピーキング学習アプリ「スピーク」の日本語版をリリースしたと発表した。同社はChatGPTの開発元であるOpen AI社とパートナーシップを組み、人間との英会話同様のスピーキング学習をAIを相手に行えるようにしたという。
株式会社chipper（東京）は、ChatGPTの技術を活用したWebメディア記事自動作成ツールのβ版の提供を開始すると発表した。株式会社いまチカ（東京）は、店舗自動集客ツールのオプション機能としてChatGPTを活用した口コミ自動返信サービスをリリースしたと発表。オリオンスターロボティクス株式会社（中国北京）は、受付ロボットminiをChatGPTとの連動可能にしたと発表した。
これは明らかにブーム。ブームが過熱するとChat-GPTの問題点が指摘され始めるはず。そうなればChat-GPTを搭載していることは、イメージアップどころかイメージダウンにつながる。そんな中でも他にない価値を提供できたサービスは生き残るだろう。一方でブームに乗っただけのサービスの多くは、ブームの終焉と共に消え去る運命のように思う。ChatGPT自身が言っているように、大事なのはAPI利用のみではなく、自社のサービスの価値を増大させるためにカスタム開発することなのかもしれない。
湯川鶴章
AI新聞編集長
AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。
