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社員のメンタルヘルスを守るサービス米「Modern Health」

  • 2020.5.12

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米国でもコロナ禍で多くの人が在宅勤務を余儀なくされているが、そこで社会問題化しつつあるのがメンタルヘルス問題。リモートワークのストレスを防ぐために従業員向けの包括的なメンタルヘルスサービスを導入する企業が増えているようだ。中でも注目を集めているのが、米サンフランシスコに拠点を置くModern Health社だ。

同社は、今年一月に3100万ドル(約34億円)の資金調達に成功している。資金調達を主導したのはシリコンバレーで非常に尊敬されている著名ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーア氏。Kleiner PerkinsやAfore Capitalといった一流ベンチャーキャピタルも出資している。

またModern Health社のCEOのAlyson Friedensohn氏は、Forbes誌の企画、世界を変える「30歳未満の30人」にも選ばれている

 

Modern Healthのサービスの特徴は、オンライン、オフラインの両方を組み合わせた包括的なサービスを提供しているところ。

まずはスマートフォンで、自分が取り組みたいと考えているカテゴリーを選択する。カテゴリーには、「仕事上のパフォーマンス」から「金銭問題」「人生のチャレンジ」「マインドフルネス・瞑想」「多様性」「ストレス・不安」「健康」「人間関係」などがある。

 

選んだカテゴリーに最適のデジタルコンテンツや、コーチング、セラピーが紹介される。デジタルコンテンツには、健全な生活の習慣化プログラムや、音声による瞑想ガイダンスなどがあり、コーチングやセラピーはModern Healthに登録する専門家が担当することになる。

日々の精神面のケアは、デジタルコンテンツを使って自分で行うが、相談事があるときはコーチに連絡し、精神的に苦しくなったときにはセラピストとアポを取る、という仕組みになっている。

同社によると、ユーザーの利用率は他社サービスの10倍以上もあり、満足度は5段階評価で4.95。幸福度テストの結果は平均で38%も向上しているという。

 

 

湯川鶴章

AI新聞編集長

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

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