出典：東洋経済オンライン
廉価版半導体の利用規約がデータセンターでの利用を禁止する内容になっていて、世界中のユーザーが怒っているという。
低価格の半導体に付随するドライバソフトを更新する際の利用規約に合意すると、データセンターで利用しないことに合意することになるらしい。
より高額な半導体に移行させるのが目的じゃないかという話なんだけど、まだNVIDAから正式な回答が寄せられていないので、真意は分からない。
この記事が指摘するように、あまりに豪腕すぎるとユーザーがライバルGoogleなどに逃げるのだろうか。それともやはりNVIDIA製品って圧倒的に強くて、少々豪腕でもユーザーは言いなりになるしかないんだろうか。
ちなみにNVIDIAの優位って簡単にはひっくり返らないよ、という内容の記事を過去に書いたことがある。たとえハードウェアで追いつかれても、サードパーティーがNVIDIAのハードのために開発したツールやライブラリーなどといったソフトウエア資産が豊富なんで、ユーザーはNVIDIAから簡単には離れないだろう、という内容。
湯川鶴章
AI新聞編集長
AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。
