日本でもベストセラーとなった2030年：すべてが「加速」する世界に備えよの著者Peter Diamadis氏がこのほど、自身のブログで2030年に向けての10の最新トレンドを発表した。英語版である「The future is faster than you think（未来はあなたが思うより早くくる）」が米国で発売になったのは2020年1月。執筆、印刷などの作業に半年かかったとして、本の中に書かれている予測は約２年前のもの、ということになる。タイトルにあるように世界が「加速」しているわけだから、２年間で新たな動きも出てきた。今回のブログは、そうした最新の動きをまとめた内容になっている。
10のトレンドをリストアップしているので、１つ１つのトレンドに関する説明は比較的簡単なものになっている。そこで、実際にこれらのトレンドがどの程度進んでいるのかを論文やニュース記事で調べみた。幾つかのトレンドは10年先というよりも、もう既に実現直前にまできていた。確かに未来は思ったよりも早く来ていることが分かった。
（1）保険業界が「リスクからのリカバリー」から「
火災保険の場合だと、火事になったら保険金を支払うという業務から、
保険業界は、不確実性をビジネスにしている。未来を正確に読めないので、不安を解消し心の平安を保つために、人は保険に加入する。ところが各種センサーやAIの進化で、未来をより正確に予測できるようになる。
例えば24時間身に付けているウエアラブルデバイスで生体データを見れば、健康状態をかなり正確に把握できるようになる。予想もしていなかった病気にかかる確率が低くなる。保険業務が成立しずらくなるわけだ。Diamandis氏の言うように、保険会社の看板を掲げながらも、実態はヘルスケア業務を中心とし、掛け金を大きく下げる新たな保険会社が出て可能性は十分にあると思う。
（2）自動運転車、空飛ぶ自動車が、移動を早く安くする
Diamandis氏によると、2030年には自動運転車や空飛ぶ自動車が広く普及し、都市部の移動コストが1/3から1/
空飛ぶ自動車の話は2030年：すべてが「加速」する世界に備えよの中にも書かれているが、最近のニュースを見ても、いよいよ実用化が目の前にまで来ていることが分かる。例えば最近では、ドイツのVolocopter社が７人乗りのエアタクシーを開発中であるというようなニュースや、Kelekna社の宇宙船のような空飛ぶ自動車のニュースが話題になっている。Volocopter社のエアタクシーは2024年のサービスインを目指しているという。一方のKelekna社の空飛ぶ自動車は、完成すれば40人乗りで500kmを約１時間で飛行するという。
また今年の６月には、空飛ぶ自動車用のバッテリー技術でブレークスルーがあったというニュースがあった。この技術を使えば、朝夕に１５回往復してもバッテリーがもつので、空飛ぶタクシーとして十分に採算が取れることになるという。
一方、自動運転車のほうは、ヒュンダイが韓国の仁川スマートシティーで自動運転タクシー「ロボシャトル」の実証実験を８月９日から開始すると発表している。
米ラスベガスでは、イーロン・マスクが地下にテスラの自動運転車専用のトンネル「Vegas Loop」を掘って、自動運転車のタクシーを走らせようとしている。実証実験が続いており、62台の自動車で１時間に4400人の乗客を運行する計画。
どちらの自動運転タクシーも、当面は安全のため運転手が同乗するが、最終的には完全な無人運転に移行する計画だ。
Diamandis氏の言うように、2030年には世界中で自動運転車や空飛ぶ自動車のタクシーが実用化されているのは間違いない。また現状のタクシーによる移動と比較すれば、無人化で運賃が大幅に安くなるのも間違いないだろう。
ヘリポートを設置できる屋上を持つ高層ビルの不動産価値は上がるだろうし、その近辺に商業施設が集中するようになるかもしれない。都市計画のあり方も、大きく変わることになりそうだ。
しかし日本の大都市のように公共交通機関が発達した都市には、果たして影響があるだろうか。鉄道やバスを利用するよりも運賃が安く、便利であれば、同様に不動産市場や都市計画に影響が出るだろう。どうなるかは運賃と便利さ次第というような気がする。
（3）オンデマンド生産と配達
Diamandis氏によると、注文してから3Dプリンターで生産し、
確かに３Dプリンターの進化には目を見張るものがある。いくつか最近のニュースをリストアップしてみよう。
・ドバイに世界初の３Dプリンターで作ったオフィスがオープン。わずか17日間で作り上げたという。人件費は、通常の半額だという。
この花瓶とかヤカンを３Dプリンターで作ったらしい。確かにかなりの完成度だ。
大型の３Dプリンターも既に存在する。3Dプリンターならではの設計にすることが重要なんだけど、うまくやれば総工費も日数もかなり抑えられるらしい。
これは斬新。素材を積み上げていく、これまでの３Dプリンターにはできないような形の製品も作れることになる。
こうしてみると、確かにいろいろなものが３Dプリンターで作れるようになってきている。材質の無駄もなくなるし、オンデマンド生産になれば在庫リスクも軽減されるだろう。
また配達の領域でのドローン活用の事例は出始めている。
まずは年内に、同社本社のあるアーカンソー州での配達を手掛けるという。Amazonがドローンによる配達の計画を発表したときに、ずいぶんと未来の話のような気がしていたものだが、あっという間に現実になりつつあるわけだ。
ドローンによる配達が一般的になったら、ドローン同士の衝突事故が懸念される。事故を防ぐためには管制システムが必要になる。ということでヒュンダイが管制システムの開発に乗り出している。
このように技術的な課題は次々と解決されている。もちろん大量生産が完全になくなるわけではないだろうが、製造業のあり方が大きく変わることになるのかもしれない。
（4）1000億個のセンサーで何でも分かる
人工衛星、ドローン、自動運転車、
センサー関連での最新の気になるニュースとしては、米Amazonが家の中の状態を把握するレーザー技術の使用を米政府に申請していたのが認可されたいうニュースがあった。
このレーザーを家の中に設置すれば、高齢者の転倒を察知できるほか、睡眠中の寝返りなどを察知して睡眠時間と質を計測できるとしている。
身の回りにセンサーがあふれる一方で、プライバシーの問題はどうなるんだろう。日本ではそれほど問題になっていないけど、米国ではテック大手が消費者のデータを膨大に確保している現状が、大きな社会問題になっている。どのような折り合いの付け方になるのか、興味深い。
（5）広告業界がディスラプトされる
Diamandis氏によると、どの商品を買えばいいのかはAIの秘書が提案してくれるようにな
このトレンドも、先に述べたようにプライバシー問題がどのような形で決着するかにかかっている。ただAI秘書に関する技術は確実に進化している。
AI最新動向(2021夏)という記事の中で書いたが、自然言語処理技術は、AIモデルの巨大化で性能が急速に向上している。
またGoogleが開発中のLaMDAと呼ばれる対話技術は、人間との会話の話題がどの方向に進んでも、自然な受け答えができる技術だ。下の動画は、今年のGoogleの年次イベントの動画だ。LaMDAに関する部分から動画が始まるように設定してあるので、興味のある方はLaMDAを使った対話がどれだけスムーズなのかを見ていただきたい。
今はまだiPhoneに搭載されている対話技術siriなどは不完全だが、この領域での技術開発が猛スピードで進んでいるので、10年もすればDiamandis氏が言うように、だれもが自分のAI秘書に雑務を任せるようになるだろう。買い物などもAI秘書が担当してくれるようになるだろう。そうした未来が来るとして、そんな時代に広告はどのような役割を果たすようになるのだろうか。
（6）都市部で生産される培養肉が安く美味しく、栄養価も高くなる
家畜の細胞を培養させる培養肉。Diamandis氏によると、今後10年でより栄養価が高く、
確かに最近、培養肉に関するニュースをよく目にする。fin24というサイトの７月13日付の記事によると、世界最大の食品会社Nestleが培養肉の販売に乗り出すという。
イスラエルのFuture Meat Technologies社は、培養肉の大量生産を始めた。SingularityHubというサイトの記事によると、新しく開設した工場では、一日に500kgの培養肉の生産体制を持つ。約5000個分のハンバーガーを作れるという。培養肉には、植物のタンパク質から作るものと、実際の動物の細胞を培養させるものの２種類がある。同社の培養肉は後者。鶏肉の製造コストは、従来の鶏肉生産と同等レベルにまで近づいているという。
3Dprint.comによると、イスラエルのRedefine Meat社は、３Dプリンターを使って培養肉を整形する技術を開発した。本物のステーキと遜色ない味を実現したという。
こういうニュースから、普通の食肉並みにまで製造コストが下がるのは時間の問題であることが分かる。あとは味がよくなって、栄養価が高くなれば、培養肉にスイッチしない理由はない。
（7）脳とコンピューターが高速にクラウドで繋がる
未来学者のRay Kurzweil氏は、2030年代の半ばには人間の大脳新皮質がクラウドに接続されるようになると予測する。Diamandis氏は、今後10年間にその方向に急速な進化を遂げることになる、と言う。最初は、脊髄を損傷した患者が感覚や運動神経を取り戻すというような医療目的に使われるが、最終的には一般人の感覚、記憶、
脳とコンピューターをつなげる技術はブレイン・マシン・インターフェース（BMI）と呼ばれるが、実際にBMIの進化には目を見張るものがある。最近の最大のニュースと言えは、イーロン・マスク氏が率いるBMIベンチャーの雄、Neuralink社が、猿の脳に電極を埋め込むことで、猿が手を使わずにテレビゲームのピンポンを操作させることに成功したと発表。その動画を公開したことで大きな話題となった。
Neur
ところが同博士が開発した赤外線とホログラフィーの組み合わせ技術を使えば、脳だけでなく体内のあらゆる部位の血流を調べることができる。また近年のスマートフォンの普及で高性能化、低価格化が進むカメラなどの部品を使えば、fMRIと同等の機能を持つ小型ウエアラブル機器をfMRIの1000分の１程度の価格で製造することが可能になるという。
スマートフォン並みの小型化、低価格化が進めば、幅広い用途に使われるようになるのは間違いない。同社によると、まずは心臓麻痺の患者に対し救急車内での診断が可能になる。また将来的には非侵襲で脳とコンピューターのコミュニケーションが可能になるだろうとしている。人間のひらめきや直感といったものが言語化される前の状態で、コンピューターに転送され、あとはAIが理論付け、ビジュアル化してくれるようになるだろう。AIとの協業で、人間のクリエイティビティが格段に力を発揮するようになるかもしれない。
このほかに、どのような具体的な用途が出てくるのだろうか。小型、低コスト、非侵襲のデバイスで、脳とコンピューターがつながる近未来。可能性は無限だ。
（8）高画質のVRが小売、不動産、教育を変える
2030年：すべてが「加速」する世界に備えよの中でもDiamandis氏はVRの可能性を語っているが、今回のブログ記事では、小売業、不動産業、教育の領域で高画質のVRで大きく変わると述べている。
画質が悪いと、商品を買う前に手に取ってみたくなるし、転居先を決める前に実際に内覧したくなる。しかし高画質になってVR空間で商品やマンションを確認できるようになれば、オンラインだけでの購入や不動産購入契約が増えるようになる、というわけだ。
また教育に関しては、Diamandis氏は米Dreamscape社の取り組みを「未来の教育」と絶賛しているので、同社のことを調べてみた。
Forbes誌によると、Dreamscape社と米アリゾナ州立大学が共同でVR教材を開発するプロジェクトを始動。デザイナー、プログラマー、教育者など150人以上が参加して大学生向けのVR教材を開発していくという。まずはDreamscape社が開発したAlien Zooと呼ばれるコンテンツの中で学ぶ、生物学の入門コースの開発に着手し、2022年までにいろいろな教科のVR教材を開発する計画だという。
さてVRはどの程度、高画質になってきたのだろうか。GoogleのStarlineプロジェクトは、VR技術ではなく、ビデオ会議の技術だが、そこに使われている３Dホログラム技術やデータ圧縮技術は、そのままVRに使えそうだ。
どの程度、高画質でリアルなのかは、今年のgoogleの年次イベントで実演されたので、実際に以下の動画で確認していただきたい。（全部で２時間近くある動画ですが、該当箇所から再生されるように設定しています）
VRメガネって今のところ結構かさばるものが多い。この形状のままだと広く一般消費者にまで広がらないと言われる。そんな中、Snapchat社が開発したARメガネは非常にシンプルなデザイン。一般向けにはまだ販売していなくて、コンテンツクリエーターや開発者向けに提供を始めたもよう。これぐらいシンプルなデザインになれば、使う人も増えてくるだろう。
またVarjo社が開発したReality Cloudと呼ばれる技術は、一人の人がある場所の360度映像を生中継して、別の人がVRヘッドセットを装着して、その場所にトランスポートしたかのような感覚を味わえる仕組みなっている。
AppleもARに力を入れており、商品の周りを回って写真を撮るだけで３D画像が簡単に作れる機能「Object Capture」をiPhoneの次期OSに搭載すると発表した。今年の年次イベントで発表したので、興味ある方は下の動画を確認していただきたい。（動画は、該当箇所から始まるように設定しています）
（9）サステナビリティと環境により注目が集まる
経済活動のサステナビリティ（持続可能性）や環境問題に対する世間一般の関心が高まっており、企業としても真剣にこうした問題に取り組むようになる、とDiamandis氏は主張する。その結果、いろいろなイノベーションが生まれる可能性がある、というわけだ。
Amazonが本気で先導、動き出した脱炭素への道という記事の中で取り上げた通り、Amazonは脱炭素ベンチャーに出資するだけではなく、脱炭素に協力しない業者との取り引きを縮小する方針だ。Amazonは同様の取り組みを他の大手企業にも呼びかけており、産業界が環境ベンチャーを支援するような機運になってきている。
またイーロン・マスク氏も１億ドルXPRIZE Carbon Removalというコンテストを開催しており、有望な脱炭素技術を開発したベンチャーに総額1億ドルを提供するという。
(10)CRISPRなどの遺伝子技術が病気のリスクを軽減する
CRISPRはDNAをハサミのように切り取ることができる遺伝子編集技術。Diamandis氏によると、実際は非常にパワフルだが、あまり評価されていない技術の１つだという。CRISPRを使った事業の市場規模は15億ドルにも上り、AIDSやエボラ熱などの感染症の治療が可能になるだけでなく、鎌状赤血球症やサラセミア、先天性失明などの治療にも有効だと考えられているという。
新型コロナウイルスに関しては、現状ではワクチンの予防接種以外に打ち手がない状態だけど、AFP通信によると、オーストラリアの研究所が、CRISPRを使って細胞内に侵入したコロナウイルスをバラバラに切断することに成功したと、論文で発表したという。
また米ハーバード大学は４月30日に「CRISPR、そこをどいてよ。retronが通るから」というPR文を発表。何百万件もの遺伝子実験を同時に実施できる新しい遺伝子編集手法を開発したと発表している。
次のGoogle級の企業が生まれる可能
こうしてみると、幾つかの領域では未来予測というより、新しいトレンドが既に始まろうとしていることが分かる。空飛ぶ自動車が空を自由自在に飛び回り、脳とコンピューターがつながる時代。そんな未来がすぐそこまできていることを、どれだけ多くの人が認識していることだろう。Diamandis氏の本のタイトル通り、確かに「未来」は加速し始めたようだ。
またDiamandis氏はブログの中で、「このトレンドを乗りこなし、次のGoogleのような存在に成長する企業が出てくる」と語っている。この10のトレンドの中に、非常に大きなビジネスチャンスが眠っていると言ってもいいだろう。
湯川鶴章
AI新聞編集長
AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。
